米CPIは3.4%で横ばい、ガソリン高が押し上げ　コアは2.4%に鈍化

8月の米消費者物価指数（CPI）は前年同月比3.4%と横ばいだった。総合指数の安定の裏で、エネルギー高が再び物価を押し上げる一方、基調的なインフレ圧力は弱まりつつある。 CPIは前月比0.4%上昇し、7月の0.1%から伸びが加速。食品とエネルギーを除くコアCPIは前月比0.3%上昇したものの、前年同月比では2.5%から2.4%へ低下した。 押し上げ要因の中心はガソリンだった。8月のガソリン価格は前月比3.9%上昇し、エネルギー指数全体も2.1%上昇。コア項目の一部で進んだ沈静化を相殺し、"インフレが膠着している"と単純に片付けられない内容となった。総合CPIは3.4%のまま、コアCPIは2.4%へと鈍化している。 エネルギーは家計の負担増の主因として存在感を強めている。米国のガソリン価格は8月に1ガロン当たり約4.19ドルへ上昇し、7月の4.06ドルから上振れた。前の2カ月は連続で下落していた。ロイターは月次インフレ率を押し上げる主因としてガソリンを挙げていた。 原油市場では、中東の供給混乱が深刻化したことを受け、ブレント原油が100ドルを上回る水準にとどまり、燃料コストが秋にかけて高止まりするリスクが意識されている。ガソリンは家計に直接影響するうえ、軽油や輸送費の上昇は物流や食料品など幅広い価格に波及しやすい。精製燃料価格の変動は、インフレのシグナルとしての色彩も濃くなっている。 エネルギーを除けば、見通しは比較的落ち着いている。コアCPIが前年同月比2.4%へ低下したことは、基調インフレが緩やかに鈍化していることを示す。前月比0.3%の伸びは予想よりやや強めだったが、米連邦準備制度理事会（FRB）にとっては、総合CPIの単月の振れより基調トレンドの方が重要になる。 今回のCPIは、9月15–16日のFOMCを前に公表された。原油が100ドル超、米国債利回りが5%近辺で推移する中、市場は追加利上げに傾いていた。発表後、2年債利回りは上昇し、株式は当初プラス反応を見せたものの、参加者は引き締めリスクをなお意識している。 FRBの悩みは明確だ。コアインフレは冷えており、急激な引き締めには慎重論が出やすい。一方で、エネルギー価格の再上昇により総合インフレ率は2%目標を大きく上回ったままで、政策判断を難しくしている。