ビットコイン、8万1,000ドル台に上昇　金は8月高騰で23年ぶりの高値圏

ビットコインが8万1,000ドルを突破し、金（ゴールド）も8月に入り急伸している。米ドル安と米国債利回りの小幅低下が追い風となり、投資家は連邦準備制度理事会（FRB）議長のケビン・ウォーシュ氏によるジャクソンホールでの発言を重要イベントとして注視している。 ビットコインは火曜日に一時81,165ドルまで上昇した後、80,792ドル前後へ小反落。24時間では約4.5%高となった。金も同様に上昇し、現物価格は0.6%高の1オンス当たり約4,677ドルと、5月中旬以来の高値を付けた。金先物は一時4,720ドル近辺まで上値を伸ばした。 金は8月の上昇率が約13%に達し、UOBのアナリストによれば1999年以来の月間上昇率となる可能性がある。銀も0.4%高の1オンス当たり約69.19ドルまで上昇し、貴金属全般に買いが波及している。背景には通貨安、金利見通しの変化、米国債務の持続性への懸念があるとされる。 共通のマクロ要因として目立つのが米ドル安だ。米ドル指数は8月に約0.8%下落し、ドル建ての金は海外投資家にとって割安になりやすい。加えて、米国政府による国債買い戻しプログラムが利回りを小幅に押し下げた。利回り低下は無利息資産である金の保有コストを下げ、ビットコインにとっても金融環境の緩和期待が強まる局面では資金流入を促しやすい。 足元の焦点はFRBのメッセージだ。ビットコインは先週、一時8万ドルを割り込んだが、その後持ち直し、火曜日の8万1,000ドル超えで上昇基調が再確認された。今週のジャクソンホール会合を前に、ウォーシュ議長の発言が短期の最大材料となる。市場はインフレ、成長、金融環境の評価と利下げ・利上げ方向の手掛かりを探る。 発言内容がタカ派寄りとなれば、ドル高と利回り上昇を通じてビットコインと金の双方に逆風となり、直近の"ビットコイン＝金"の連動が崩れる可能性がある。一方、ハト派サプライズなら、通貨価値の希薄化に備える"デベースメント・トレード"（法定通貨の購買力低下に備え、金やビットコインへ資金を振り向ける動き）が再加速する余地がある。シティのアナリストは、ハト派シグナルが出れば、法定通貨の価値毀損や米国債務の持続性への警戒を背景に、ヘッジとしてビットコインと金への機関投資家の配分が進む可能性を指摘する。 もっとも、今回の同時高がビットコインを"デジタル・ゴールド"と位置付ける決定打になるとは限らない。ビットコインはリスク回避が強まる局面で安全資産と大きく異なる動きを示すことがあり、取引期間の短さや高いボラティリティ、流動性への感応度の高さから、金ほど予測可能性は高くない。 米ドル安、利回り低下、金融政策を巡る期待がビットコインの8万1,000ドル超えと金の8月急伸を支えてきたが、上昇継続の可否はFRBの発信が左右しそうだ。ビットコインにとっては8万ドルを上抜けること以上に、環境が変化する中で同水準を維持できるかが次の試金石となる。