ビットコイン価格分析：アナリストが重要サポート"77,000"〜"79,000"を指摘

暗号資産（仮想通貨）の代表格であるビットコイン（BTC）はしばらく方向感に乏しい展開が続いていたが、足元では売り圧力が強まり、価格は"82,000"ドル近辺まで下落した。米国政府関連ウォレットの動きに加え、ホルムズ海峡を巡る緊張の高まりが材料視され、原油価格が"100"ドルを上回る場面も見られたことから、世界的なリスク選好が冷え込み、BTCの急落につながった。 下落が続くかどうか市場の議論が続く中、注目が集まっているのが機関投資家の取得コストに沿ったサポートゾーンだ。分析会社AlphractalのCEO、Joao Wedson氏は、機関投資家のBTC平均取得単価を基に重要価格帯を整理し、"77,000"〜"79,000"ドルが最重要級の下値支持として意識されていると指摘した。 同氏によると、米国の現物ビットコインETFと上場企業が保有するBTCは合計で257万BTCに達し、その多くが"77,000"〜"79,000"ドルに近い水準で取得されている。したがって、このレンジを維持できるかどうかは、機関投資家が含み益を保ったままポジションを維持できるかの分岐点になるという。 内訳は以下の通り。 "米国現物ETF：129万BTC、平均取得単価 "76,909"ドル 上場企業：128万BTC、平均取得単価 "78,834"ドル" 合計257万BTCで、供給量のおよそ13%に相当し、ほぼ同水準で買われているとされる。 BTC価格が"83,200"ドルのケースでは、ETF投資家のMVRV（時価と実現価値の比率）は1.08倍で未実現利益は約81億ドル、上場企業はMVRV 1.06倍で未実現利益は約56億ドルと試算されている。 Wedson氏は、"83,000"ドルを下回る局面での各主体のコスト水準も提示した。iShares Bitcoin Trust（IBIT）は"81,277"ドル、トレジャリー企業は"79,782"ドル、Strategy（MSTR）は"75,441"ドル、上場マイナーは"69,498"ドル、非上場企業は"33,789"ドルとされる。 また同氏は、BTCが過去に"58,500"ドルまで下落した局面にも言及。平均的なETF投資家のポジションは約24%低下したものの、大規模な投げ売り（キャピチュレーション）は起きなかったという。こうした点から、"77,000"〜"79,000"ドルを上回って推移すれば、多くの機関投資家が含み益を維持でき、売り圧力の抑制につながる可能性がある。一方で同水準を割り込むと、合計257万BTCの機関投資家ポジションが損失圏に沈み、市場の売り圧力が強まるリスクがある。 ※本稿は投資助言ではない。 続き：ビットコインの下落はどこで止まるのか？分析会社CEOが重要水準と今後の展開を解説